平成30年の悪質な反則プレー問題を乗り越え、再スタートを果たしたものの、今度は薬物問題が浮上しました。このような事件が再び起こることは、大学全体のガバナンスにも疑問を投げかける要因となっています。

不祥事の後、日大アメフト部は公式試合出場停止処分や指導体制の刷新を行い、再び頂点を目指して活動してきました。その成果として学生日本一を決める「甲子園ボウル」への出場が実現し、一時期の困難を乗り越えた姿は称賛に値します。

しかし、問題は再び表面化してしまいました。選手の管理の緩さや高校アメフト界との連携の途絶など、問題解決が十分になされていなかったことが指摘されています。このような状況は、再スタートを遂げたチームにとっては大きな挫折となります。

日大のガバナンス体制についても問われるべき時が来ていると言えるでしょう。大学を取り巻く環境が変化し、スポーツ界におけるガバナンスの重要性が増している中で、日大も遅れることなく改革を進める必要があります。不祥事を避けるためには、選手の教育と指導の充実が欠かせません。

日大はこのような厳しい状況を前に、８日に記者会見を開く予定です。林真理子理事長らの出席が示す通り、大学のトップ層も真剣に問題を受け止めていることが伺えます。しかし、単なる対応だけでは不十分です。根本的な改革が必要であり、日大のアメフト部だけでなく全体のスポーツ部門やガバナンス体制に目を向け、再発防止策を徹底的に講じる必要があります。

日大はこれまで多くの困難を乗り越えてきました。それだけに、再び立ち上がる力があることも確かです。真摯な反省と改革の意思を示し、信頼を取り戻す努力を続けてほしいと願っています。スポーツの健全な発展と学生たちの成長のためにも、日大が立ち上がる姿勢を示すことが重要です。